海外へ派遣される場合の健康診断項目をみてみよう

労働者を6か月以上海外に派遣しようとする場合には、事業者は、渡航前に当該労働者に健康診断を受けさせる義務があります。
一方、6か月以上海外勤務についた労働者を帰国させて、国内の業務につかせる場合にも健診を受けさせるよう義務付けられています。
一般の事業の場合には、基本的には、次のような健診内容となります。

既往歴と業務歴の調査、自覚症状および他覚症状の有無の検査、身長、体重、視力、聴力各検査、腹囲の測定、胸部のエックス線検査と喀痰検査、血圧測定、尿検査。

最後の尿検査に関しては、尿中の糖とタンパクの有無を検査します。
さらに、貧血検査で、赤血球数および血色素量、GOT、GPT、ガンマGTPの検査で肝機能を調べ、血中の脂質検査をして、LDLコレステロール、HDLコレステロール、トリグリセライドの量を調べます。

加えて、血糖検査および心電図検査があり、ここまでは、必ず実施すべき検査項目となります。
さらに、医師が必要とした場合には、実施しなければならない検査がこれらに加わります。

まず、腹部の画像検査があり、これには胃部エックス線検査、腹部超音波検査を受けます。
そして血中の尿酸値の量の検査で痛風などを調べることが可能です。

また、B型肝炎ウイルス抗体の検査が行われるケースも存在します。
ABO式およびRh式の血液検査が行われるのは、派遣前だけに限られます。
一方、帰国後に限られる検査としては、糞便塗抹検査があります。

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カテゴリー:健康診断

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