健康診断を無料で受ける場合の企業と市町村の違い

会社に勤めている人は、会社が健康診断の費用を支払いますので、法で定められている基本的な検査項目は無料で受診することができます。
また、VDT検査といって、パソコンやディスプレイを使って日常業務をしている場合、視力の低下が疑われますので、眼底や眼圧など目に関して詳細に調べてくれる検査があり、こちらの検査も無料で受診することが可能です。

その他にも、乳癌や子宮癌の検査、大腸癌や肺癌の検査といった器官別検診と言われるものや、腫瘍マーカーを補助する企業もあります。

勤めている会社や健康保健組合によって、それら補助の割合は大きく違いますが、従業員の福利厚生に手厚いところは多いです。
一方、自営業をしている場合や主婦などの方は、受診の機会が少ないという実情があります。

体に自信のない人ならば、意識して自分の方から受診の機会をうかがいますが、健康な人ほどそのような機会にアンテナを張ることがなく、誰からも周知されずに機会を失っていくことになります。

しかし、最近では市町村も健診に力を入れるようになりました。

以前から、40歳を過ぎた人を対象に無料のチケットや、所得に見合った金額のチケットを配布していましたが、最近はその金額をアップしたり、受診する内容を増やしたりしています。

もちろんこれは、市町村の財政によって大きく助成内容が違います。

子育てに手厚い地域で暮らしたい、高齢者に優しい街で暮らしたいなど、引っ越しを考える人はそんな基準を持たれますが、健康が気になる人は、市町村の医療や健診体制を基準にするのも良いでしょう。