ウォーターサーバーの市場規模と今後

東日本大震災の原発事故の影響により、ウォーターサーバーを設置する一般家庭が急激に増えました。
これは、備蓄用としてのニーズと、子供に安全な水を飲ませたいと思う母親が増えたことの現れです。
ウォーターサーバーは、元々オフィスや病院などに置かれることが多かったものですが、2000年頃からテレビなどで取り上げられたり、健康志向の高まりなどの影響で、参入業者が増加して市場が拡大していきました。

2010年の市場規模は、635億円だと言われています。
サーバーレンタル料を含め、平均すると1世帯で1ヵ月5000円程度となるため、決して安くはありませんでしたが、家計に余裕のある中流層が主な顧客となりました。

そこに今回の原発事故で、安全性を求める高齢者や子育て家庭の契約が増えたのでした。
今後もこの増加傾向は続くと思われ、800億円規模のポテンシャルはあるという見方もあります。

アメリカなどの海外主要国ではすでに一般化している宅配水ですが、それに比べるとまだ日本での普及率は低いので、まだまだ成長する余地があるのです。

全国の事業所及び世帯数は、合計6000万と言われています。
ウォーターサーバー設置数は、100万台程度なので、これをみても潜在的な需要はまだあると言えます。

しかし、急激な需要増により容器やサーバーの資材調達が間に合わないという問題や、今後新規参入業者が増えることも考えられるため、競争激化が予想されます。

とはいえ、認知度や利便性はテレビCMなどの販促活動により確実に上がっており、まだまだ成長していく見込みのある業界であるという見方ができます。

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カテゴリー:ウォーターサーバー

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